建造物に伝わった揺れを特殊な装置や構造によって吸収するという考え方。 制震システムそのものは地震によるダメージをほとんど受けないため、本震の後の余震や、また別の本震に襲われた際にも、機能が衰えることなく住宅を守ることが期待できます。導入コストも免震システムと比較して非常に安く済み、製品によってはメンテナンスコストもほとんどかからないことも大きな特徴です。
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構造体全体で地震の揺れを受け止め、各部位（壁）の強度を上げて地震に耐えるという考え方。基本的にはどの住宅も一定の耐震構造を持っているため、「制震構造」を追加することも有効です。
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構造体と地盤を切り離すことで、地震の揺れを伝えないようにするという考え方。構造が大掛かりであるため立地制約や導入コストも高額になる場合が多いのが特徴です。※通常、免震構造はビルに使われるものです。
「耐震等級3」は、国土交通省が2000年に定めた、性能表示制度における耐震性能の最高等級です。
建築基準法では極めてまれに（数百年に1度程度）発生する地震による力が定められており、この力に対して倒壊しない程度のものを「等級1」としています。
耐震等級3とはそれらの基準の1.5倍の耐震性を備えた災害時の拠点となる消防署や警察署と同じ最高の基準の建築物ということです。
制震は繰り返しの「余震」にも強い。
これからの地震対策は「耐震」から「耐震×制震」へ。
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少ない設置数
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低価格で導入可能
ランニングコスト０
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万全のサポート体制
「制震システム」は、住宅に発生する「破壊」を制御する仕組み。
その仕組みにおいて有望な素材こそ「硬すぎるくらい硬いゴム」なのです。
「制震技術」というのは、この「ダメージが発生する部分」をコントロールしようというものです。住宅のどの部分で起きるか分らない破壊を、「制震システム」へと意図的に集中させるのです。エネルギー吸収性に優れ、かつ、復元性の高い素材。エネルギーを吸収することで一度は「壊れた状態」になるが、高い復元性によって「壊れる前に近い状態」に戻る素材が求められるのです。その意味で、作用部位に使用されている材質は「非常に硬い特殊なゴム」というのが、制震システムとして最適素材であると言えるでしょう。
地震大国ニッポン!!
熊本地震では震度7が2回連続で発生!!
日本で、起こった大きな地震は、左の図にある、『阪神・淡路大震災（1995年）』『東日本大震災（2011年）』『熊本地震（2016年）』が記憶に新しく、各地震とも大きな被害をもたらしました。なかでも、2016年に起こった熊本地震では、震度7の地震が4月14日、16日と短期間で2回連続して起こり、多くの家屋が倒壊する原因となりました。
また、家屋の倒壊で怖いのは『直下型地震』で、阪神・淡路、熊本の両地震は直下型に分類されます。今後30年以内に、関東地方を震源とする『首都直下型地震』が起こる確率は50％～70％と言われており、一般木造住宅にも早急な地震対策が求められています。
直下型地震とは？
内陸部にある活断層で発生する、震源の浅い地震。人の住む土地の真下で発生する地震。
阪神・淡路大震災（1995年）、熊本地震（2016年）など。
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エネルギー吸収性能の高さ
レーシングタイヤの耐合技術をベースに独自の高減衰ゴムをダンパーとして使用しています。これにより、最大70％※1という高いエネルギー吸収性能を実現しています。
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90年間※2のメンテナンスフリー
硬いのに500％以上も伸びるというこのゴムは、ゴム自体の性能として90年※2までは経年劣化がほとんどないことが実験により確かめられています。
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ダンパー耐久性の高さ
加硫接着という独自の技術でゴムと鉄板を強固に接着。また、耐候性ゴム（気候による侵食の影響に強いゴム）を外皮として一体形成することで、設置環境に由来する内部ゴムの経年劣化への耐久性を向上させることにも成功しています。
※1 実大振動台実験の結果による ※2 促進劣化試験の結果による
木造建築の地震対策として
制震システムは非常に優秀です。
繰り返し襲ってくる
「余震」にも強いといえます。
実物大の住宅に対して擬似的に地震衝撃を与える「実大振動台実験」では、建築基準法で想定している大地震波（BSL波）や阪神淡路大震災と同じ地震波（JMA神戸NS波）の揺れを大幅に低減し、繰り返しの地震衝撃に対しても強いことが証明されています。つまり、数回の地震を受けても高い性能を発揮し、繰り返し襲ってくる「余震」にも強いと考えられます。これからの地震に強い家づくりでは「制震システム」の必要性が高まり、新築の検討材料としては非常に良い技術と言えるでしょう。
